インフラファンドと再生可能エネルギー関連銘柄への投資

リート

2019.10.27

これからのエネルギー社会への投資

2011年の震災のあと、原子力発電の安全性が問題視されて多くの稼働中の原子力発電所が運転を停止しました。

その代わりに数を増やしたのはLNGを燃料にした天然ガスの火力発電所です。

天然ガスは、石油や石炭を燃料とする火力発電所と比べて排出するCO2が少なく、また石油系燃料と比較すると安価なことから、消去法で選ばれているように思います。

既存の原子力インフラを有効利用するのと、CO2排出量の削減のため、日本政府は安全性を確認した後に原子力発電所を順次再稼働させることを計画していますが、果たしてどこまで再稼働できるでしょうか？

日本国民として非常に関心のある問題です。

エネルギー問題は、原子力のような安全性の問題の他、地球温暖化の問題、中東の政情不安など様々な課題を抱えています。

「投資」という観点からエネルギーをとらえ、資産形成（資産運用）ばかりでなく「こうあってほしい」と考える事業を行っている会社に投資を行い、社会を変えていくことも必要だと思います。（それが本来の「投資」だと思っています）。

さて、震災後、電力買い取り制度に加えて太陽光パネルの性能が上がり価格も安価になってってきたことから、一戸建てに住んでいる人で太陽光パネルを取り付けた方もいるのではないかと思います。

100万円を超える初期投資はかかるものの、買取り制度、災害時の安心感、温暖化防止に取り組んでいるという使命感など、様々な理由で太陽光パネルを設置していると思います。

おじさんの友人も、何人か太陽光パネルを取り付け、電気代が下がった・売電がすごいと喜んでいます。

太陽光パネルの設置も、投資活動の一つと言って良いと思います。

地家の屋根だけでなく畑や田んぼをやめて太陽光パネルを設置した方は、本格的な事業投資と言えると思います。

おじさんはマンションに住んでいますので、残念ながら自ら太陽光パネルを設置することが出来ません。

しかし、近年インフラファンドと呼ばれる、主に太陽光発電設備に投資できる投資商品で、不動産（オフィス・商業施設・住宅・ホテル・物流施設）に投資するリートに似ている投資商品のため、リートの一部として扱われることも多いです。

現在、東証には下記の6つのインフラファンドが上場されており、分配金の利回りは5 – 7%と高利回りを維持しています。

(高い分配金利回りは、すべてが収益ではなく、減価償却費として計上している分のキャッシュの一部を分配金として毎期支払っていることに注意してください。)

おじさんは、2017年に高利回りのリートを購入したときに、インフラファンドを同時に少し購入して現在も保有しています。

タカラレーベン・インフラ投資法人を２口、日本再生可能エネルギーインフラ投資法人を１口保有しています。

投資口価格の推移は次の通りです。

タカラレーベン・インフラ投資法人

日本再生可能エネルギーインフラ投資法人

日本各地に発電設備が分散しているのでリスク分散が出来ており、今のところ毎年安定した収益を得ています。

現状の分配金を維持できれば投資口価格が大きく下がることはないと思いますが、減価償却費を分配金として支払っているので、出資額が減少していることになります。（毎月分配型の投資信託によくある分配金の出し方に似ている）

長期的には緩やかな右下がりのチャートになるのかもしれません。

エネルギー・再生可能エネルギー関連の事業は、大企業からベンチャーまで多くの会社が事業投資や事業開発を行っています。

おじさんが投資をしているのは次の会社です。

太陽光発電関連

出光興産　：旧昭和シェルの子会社にソーラーフロンティアという太陽光発電パネル製造の会社あり（昭和シェルの株主でした）
トクヤマ　：正しくは”元太陽光関連”でしょうか？太陽光発電用の多結晶シリコンを製造していましたが、今はほぼ撤退しています。半導体用は継続して生産。（マレーシアに大きな投資をして失敗していたので、マレーシアのプラントを売却してから業績と株価が回復しました）

バイオマス関連